浮気の復讐|スカッとする浮気相手・妻・夫への仕返し方法と注意点

パートナーに浮気をされた時、相手と別れさせて謝らせるだけでは気がすまないという人は大勢いることでしょう。
たまった鬱憤を晴らすためにも、浮気相手やパートナーに何らかの仕返しをしてやりたいところです。

 

しかし、浮気の復讐とはいえ、まさか相手を殺してしまうわけにはいきません。ルールを守った上で、自分の気分がスッキリし、なおかつ相手に大ダメージを与えられる方法が必要なのです。

 

また、離婚をするかどうかでも対応は変わってきます。
どのような方法が最も効果的なのでしょうか?

 

ここでは、浮気の復讐方法や注意点について解説します。

浮気相手への復讐は慰謝料請求が基本。裁判に持ち込む手も

浮気において、パートナーと浮気相手のどちらが憎いかは人によります。

 

とはいえ、復讐がしやすいのは浮気相手の方でしょう。
離婚するかどうかに関係なく、全力で復讐ができるからです。
浮気相手に対して有効な復讐方法を見ていきましょう。

基本は慰謝料請求

仕返しの基本は慰謝料の請求です。

 

慰謝料の金額は、夫婦の婚姻期間・浮気の期間・不貞行為(肉体関係)の有無・不貞行為の頻度・収入・離婚したかどうか……といったポイントを総合的に評価して決められます。

 

不貞行為の証拠があり、なおかつ離婚に至った場合は、婚姻期間が1年未満でも300万円ほど慰謝料を取れるでしょう。

 

結婚から20年以上経過している場合や、浮気が数年以上続いていた場合は、さらに金額が上がります。
最大で1,000万円を超えることもあるので、浮気相手にとっては計り知れないダメージになるでしょう。
合法的に大打撃を与える手段としては、慰謝料が最も現実的かつ強力だといえます。

話し合いを長引かせる

慰謝料の請求にも絡みますが、話し合いをあえて長引かせることによって、浮気相手に負担をかけるという方法もあります。

 

つまり、法外な慰謝料をふっかけて話がまとまらない状態を作り出し、調停や裁判に持ち込むのです。

 

裁判では、相場にもとづいた慰謝料を払えという判決が出るでしょう。
しかし、相手は弁護士費用などを支払う必要がありますから、経済的負担はさらに増えることになります。
裁判への出席や、問題が長引くことによる精神的な負担も大きいでしょう。

 

「長く苦しめる」ことを第一に考えるなら、この方法がおすすめです。

浮気相手の職場に浮気の事実を伝える

浮気相手は、浮気の事実を周囲に知られることをおそれているはずです。

 

そこで、浮気相手の職場に電話をかけ、浮気のことを話してしまいましょう。
「慰謝料の件で◯◯と話がある」などと言って相手につなぐよう頼めば、嫌でも職場に知れ渡ります。

 

直接職場に乗り込むという方法もありますが、他の人にとっては迷惑なので、やりすぎないようにしましょう。

離婚する場合の復讐は、親権獲得や財産分与で譲歩させよう

浮気相手だけではなく、パートナーへの仕返しも忘れてはいけません。

 

特に、離婚する場合は遠慮なく復讐をすることができます。
浮気相手とはまた違った復讐が可能なので、方法を確認しておきましょう。

慰謝料請求をする

浮気相手と同様、パートナーに対する慰謝料請求も定番です。

 

ただし、浮気相手とパートナーそれぞれに慰謝料請求ができるわけではありません。
先に慰謝料の金額を算出し、それを浮気相手とパートナーにどう割り振るかを決められるだけです。
300万円なら、150万ずつ支払わせることも、浮気相手に全額負担させることもできます。

 

したがって、どのように慰謝料を配分するかは、パートナーと浮気相手のどちらにダメージを与えたいかによって決めるといいでしょう。
8:2でも7:3でも自由なので、2人の経済力なども考慮して決めてください。

財産分与で譲歩させる

離婚した夫婦は、借金も含めた共有財産を分割することになります。
これを財産分与といいます。

 

基本的には等分するべきですが、浮気が原因での離婚なら、パートナーにある程度譲歩させることも可能でしょう。
自分の取り分を増やしたり、借金をパートナーに押し付けたりできるわけです。

 

ただし、裁判になれば等分するようにとの判決が出る可能性が高いので、やりすぎないように注意してください。
財産分与に限らず、「基本は話し合いで決められるが、裁判になれば相場や判例に従う」というケースが非常によくあるからです。

親権を取る

離婚をする際には、子供の親権者を決めなければなりません。
親権者の決定基準は、子供を無事に育てられるかどうかであり、浮気の事実は関係ありません。
そして日本では、9割のケースにおいて妻が親権者となります。
妻の浮気が原因で離婚に至り、しかも親権まで取られたとあっては、夫も納得できないでしょう。

 

もし夫が親権を取ることができれば、妻に対するこの上ない復讐になります。
妻が親権者として不適格である証拠があれば、遠慮なく主張しましょう。
「家に浮気相手を連れ込んでいた」「浮気にかまけて子供の面倒を見なかった」など、子供への悪影響が懸念されるものが特に有効です。

離婚しない場合の復讐は、行動制限や両親への報告がメイン

パートナーが反省しているとか、余計に面倒な事態になるのを避けたいという理由で、離婚しないことを選択する人も少なくありません。
それでも、パートナーに対する怒りや不満は簡単には消えないでしょう。
その後の生活を考えると、関係が破綻しない範囲で自分がスッキリする復讐方法を取らなければなりません。

離婚しない場合は慰謝料が減額

離婚しない場合は、その分だけ精神的苦痛が少ないとみなされるため、慰謝料も減額されてしまいます。
浮気の悪質さにもよりますが、別居に至った場合で上限200万円、別居しなかった場合で上限100万円程度が相場です。
慰謝料による復讐には限界がありますから、他の方法を考えてみましょう。

行動を制限する

浮気への制裁としてよく使われるのが、パートナーの行動の制限です。
お仕置きであると同時に、浮気を繰り返させないための対策でもあります。
門限をきっちりと定め、飲み会禁止・休日の外出禁止などの制限をつければ、相当なストレスになるでしょう。
本気で反省している様子が見られるまで続けるのがおすすめです。

小遣いを減らす

行動の制限と平行して行うことが多いのが、小遣いの減額です。
お金がなければ、こっそり遊びに出かけたとしても何もできません。
ネットの通販で自由に買い物をすることも不可能になります。
パートナーが働いているなら、最低限の食事代・飲み物代だけを与えておけばいいでしょう。

家事を手抜きする

主に専業主婦が取れる仕返しの方法です。
パートナーの分だけおかずを減らす、洗濯物にアイロンをかけない、私室の掃除をしないなど、地味な嫌がらせが中心になります。
夫はイライラを募らせると同時に、妻のありがたみを知ることになるでしょう。

パートナーの両親に報告する

離婚をする場合、浮気の事実はパートナーの両親にも伝わってしまう可能性が高いでしょう。
しかし、離婚しない場合は浮気問題を隠し通すこともできます。
そこで、あえてパートナーの両親に浮気のことを報告してみましょう。
おそらくは平謝りし、その後は何かと気を使ってくれるようになるはずです。
親戚づきあいをする上でも有利になります。

離婚をちらつかせる

少々嫌らしいやり方になりますが、ことあるごとに離婚をちらつかせるのも1つの手段です。
パートナーとしては、浮気をしたのに夫婦生活を継続できていることが大きな弱みになります。
「離婚せずにいられるのなら」と、大抵のお願いには従ってくれるでしょう。
両親への報告をするかどうかも、同じような使い方ができます。

浮気の復讐は、法律を守り限度をわきまえること。証拠も大切

浮気の復讐は、自分に正当性があるだけに、ついやりすぎてしまうことが少なくありません。
方法を誤ると、逆に自分が不利な立場になってしまうこともあるくらいです。
失敗しないためにも、復讐の注意点を知っておきましょう。

証拠は必ず入手する

浮気の復讐をするためには、浮気の全容を暴いておく必要があります。
たとえパートナーが浮気を認めたとしても、「浮気はしたが、肉体関係は持っていない」と言い張られてしまえば、それ以上の追求ができません。
これでは復讐も不完全燃焼になるだけですから、まずは証拠がためをしっかりと行わなければならないのです。

最も強力な証拠は不貞行為の証拠

浮気の証拠として最も強力なのは、不貞行為の証拠です。
パートナーが浮気相手とホテルに入る様子の写真や、その事実が確認できる文章などが該当します。

探偵の浮気調査が有効

パートナーの持ち物やパソコンの中身を調べてもいいのですが、基本的に自力での入手は困難です。
探偵の浮気調査などを利用しましょう。
慰謝料の金額にも関わるため、できる限り入手してください。

違法行為はNG

暴力を振るったり、浮気の証拠をネタに相手を脅迫したりするのは、当然ながらNGです。
最初は大人しく従うかもしれませんが、我慢の限度を超えれば警察に相談するでしょう。
そうなれば、自分が警察の世話になってしまいます。
復讐代行など、違法な業者に仕返しを依頼した場合も同様です。

 

これに限らず、度を越した復讐は相手を刺激することになります。
我慢の限界に達した相手がどんな行動に出るか、わかったものではありません。
自分の身を守ることを考えると、常識と法律の許す範囲でとどめておくのが無難です。

養育費の支払いなど、義務はしっかりと果たすこと

暴力による復讐が違法行為なのは、誰でも想像がつくでしょう。
本当に注意しなければならないのは、「違法なのにやってしまいがちなミス」の方です。

養育費の支払い義務

たとえば、養育費の支払い義務は、離婚の理由に関わらず発生します。
養育費は子供のためのお金であり、両親の事情は関係ないからです。
子供との面会も、浮気を理由に制限することはできません。

悪意の遺棄

また、離婚しなかった場合においては、「生活費を渡さない」「家事を一切放棄する」といった行動がNG行為に当たります。
これらは「悪意の遺棄」と呼ばれ、離婚訴訟の理由としても使えるほどの悪質な行為です。

 

法律を無視した復讐をすれば、逆に相手から訴訟を起こされる事態を招きかねません。
仕返しは小遣いの減額や家事の手抜きくらいにとどめておきましょう。

対抗して浮気をしない

本末転倒とも言えるのが、対抗して自分も浮気をすることです。
パートナーが浮気をしたからといって、自分の浮気が許されるわけではありません。
証拠をつかまれれば、自分がやったのと同じように、慰謝料請求などの仕返しを受けることになります。

 

調停や裁判においては、先にパートナーが浮気をしているという事情は汲んでもらえますが、少なくとも関係修復の意志はないものとみなされるでしょう。
せっかく勝ち取った慰謝料も帳消しになってしまいますから、自分自身は誠実を貫くべきです。

まとめ - 浮気の復讐は、合法的な方法でも十分に可能!

浮気の復讐というと、どうしても暴力や非合法な行為を想像しがちです。
しかし、法律の範囲内でも、パートナーや浮気相手を痛い目にあわせることは十分可能なのです。
やり方次第では、長期間にわたって負担を与えることができるでしょう。

 

仕返しをする上では、むしろ自分自身のことについてよく考える必要があります。
離婚するかどうかはもちろん、どこまで徹底的に仕返しをするかを判断しなければならないからです。
仕返しはあくまでもけじめをつけるための行為であり、その後の生活に悪影響を及ぼすことがあってはいけません。
先を見据えて冷静に判断しましょう。

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